日経平均が、大きく動く日とは
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デイトレをしていると、株価が急落しやすい日というのがあるのに気づく。
たとえば週の後半の木曜日や金曜日は、ポジション調整や手じまい売りで、ガクンと大きく下がることが多い。
ポジション調整というのは、保有株や建玉の整理のことだ。
翌週に持ち越す銘柄・建玉と、見切りをつける銘柄・建玉や、株数を減らす銘柄を切り分けて、減らす分を見切り売りする。
これは土日の休みの間に、何が起こるか分からないため、リスク回避で起こる動きの一つだ。
なので3連休だとか、ゴールデンウイークなどの大連休前は殆どの銘柄が売られて下がる。
特にゴールデンウイーク明けというのは、3月決算企業の決算発表が集中していて、今期の見通しが悪く出ることも多い。
年度初めというのは、今年度の為替レートも予想出来ないし、今期予想を控えめに出す企業が多いので、どうしても見通しが悪くて売り材料になる。
そのためここで一旦、株を手放して、利益確定する動きが出てくるのだ。
また新興株や低位株で急騰していた株も、休日前の週末に急騰が止まって、逆に大下落が始まることが多い。
急騰株というのは、一種のバブルで、妥当な適正株価より騰がり過ぎる傾向がある。
そのため、休日に悪い材料が出て、バブルが弾けることを嫌って売りが出る。
ストップ高を交えて騰がった急騰株は、ストップ安の連続もあるので、こういうことになる。
世界的企業は、世界経済の動向で動く
主力銘柄が揃う日経平均株価は、大きなイベントがある前後に動きやすい。
日経平均株価は、東証一部の225銘柄の単純平均の株価だが、その中には世界で稼ぐ企業も多い。
トヨタやホンダ、東芝や日立、ソニーなどと言った超有名企業や、世間的には知名度がないが、業界内の世界シェアがでかい企業がある。
こういった世界で稼ぐ企業の株価は、世界経済の動向に大きく影響を受ける。
というのも、これらの銘柄は、世界の機関投資家たちが売買対象にしている銘柄だからだ。
そのため、日本の国内事情とは全く関係のないところで、株が売られたり買われたりする。
たとえば原油価格が暴落した2015年から2016年前半には、原油の収入に頼っていたアラブやロシアなどの産油国から、株を大量のに売る動きが出た。
つまり産油国が持っていた大量の日本株や欧米株が、どんどん市場に出てきたため、それで世界的な大幅下落が起こった。
その結果、原油先物価格と、株価が連動するという、新しい相関性が見られるようになった。
日本は原油の９９％が輸入だから、原油価格が下がると製造コストが下がり、メーカーの利益が増えて儲かりそう。
なので株価の上昇要因になりそうだが、アメリカの株安によって円高になり、日経平均株価も押し下げられてしまった。
原油価格と株価の相関関係
