日経平均株価の行方は海外投資家次第?

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日経平均株価の行方は、良くも悪くも外国人投資家・海外投資家次第である。

 

海外投資家が日本株を買い越せば株価は上がるし、逆に日本株を売り越せば株価が下がる。

 

大まかに言えば、そういうことになっている。

 

外国人投資家は、4週間から8週間くらいの期間を掛けて株を買い集め、株価が上がったらまた少しずつ利益確定して去って行く。

 

海外投資家が日本株に投じる投資資金は、およそ5兆円くらいで、これが日本の株式市場に入ってきたり出たりする繰り返しが、日経平均株価の大きなトレンドを作っているわけだ。

 

なので、1~2ヶ月かけて株価が上昇し、そこから3ヶ月くらい揉み合いヨコヨコになる。

 

揉み合いヨコヨコになった後、さらに上がるか下がるかは相場の環境次第だ。

 

日本以外に有望な投資先があれば、海外投資家の5兆円は他の国に出て行ったり、国債などの債券購入に充てられる。

 

この場合は日経平均株価は下落トレンドになる。

 

一方、日本株に妙味がまだ残っていれば、利益を確定した資金でまた日本株に投資するので、一旦下がった株価がV字回復する様な形で上昇する。

 

ここまでをまとめると、

日経平均の基本的な動き
  • 1~2ヶ月かけて上昇(海外投資家が5兆円で買い上がる)
  • 3ヶ月前後もみあって横ばい(海外勢が利益確定)
  • 2~3ヶ月かけて下落(海外投資家の5兆円が国外に逃げていく)

ということになる。

 


ということで、2015年の1月から2017年12月までの月次データと、日経平均株価をグラフ化してみた。

 

それがこれ。

 

投資主体別売買動向と日経平均株価(2015-2017)

 

これを見ると、海外勢が買ってできた山と、日経平均の山が対応しているように見える。

 

ところが2017年になると、どうも様子がおかしい。

 

日経平均は2017年9月から急騰しているし、海外勢が4兆円くらい買い越しているんだけれど、グラフ上はなぜかグラフには乖離が生じている。

 

これって一体どういうことなのか?

 

それには大きく分けて2つの原因があるように思う。

 

一つが「先物取引」で、もう一つが2010年末に民主党の菅直人政権下で始まった「日銀のETF買い入れ」だ。

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