日本株は、いったい誰が買っている？
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日本株を売買しているのは、一体誰か。
一体誰が、どのくらいの株を売ったり買ったりしているのか。
日経平均株価を考える際には、気になるところだ。
東証（JPX）では、そういう要望に応えてか、毎週誰がどのくらい日本株を売買したかを、市場別・部門別に分けて発表している。
それが「投資部門別売買状況」というデータだ。
日経新聞や株サイトには「投資主体別売買動向」なんていう用語で呼ばれていたりもするが、その元となるデータはJPXが全て公表している。
東証（JPX）では、これを毎週木曜日に、前の週の売買動向をまとめて発表していて、ホームページからPDFやCSVファイルの形でダウンロードできる。
株数ベースの統計（出来高統計）と、売買金額ベースの統計の2種類があり、期間も週別・月別・年別の3種類がある。
形式は次のような帳票形式になっていて、大きく分けると「自己（証券会社）」「個人」「法人」「海外投資家」という4つのセクターに分かれている。
投資部門別売買状況の帳票の例
投資部門別売買状況とは、投資主体別の売買の状況をまとめたモノだ。
大きく分けると「国内主体」と「海外投資家」の2つに分かれる。
さらに国内主体は、
- 「（証券）自己」
- 「金融法人」
- 「事業法人」
- 「投資信託」
- 「個人」
などに分類される。
金融法人はさらに細かく分類され、生損保・信託銀行・銀行・その他金融機関、と言う風に統計が作られている。
ただしこのデータは帳票形式なので、時系列にはなっていない。
そのため推移を表すには、データの加工が必要で、証券会社や株式投資サイトなどが作っている一覧表の方が変化を捉えやすい。
つまりJPXののデータを元に一覧表をつくったりグラフを作ったりして、なんやかんや考察しているのが、「投資主体別売買動向」ってことだね。
そして日経平均の行方を見るには、海外投資家の売買動向に注目すれば良い。
国内にある投資資金は限られているため、海外から資金が入ってくれば株価は騰がるし、逆に資金が逃げていけば株価は下がる。
