株なんか儲からん　株式投資のウソホント

日経平均株価が大幅下落するとき、直接的に影響を受けるのは、東証一部銘柄だ。

日経平均は東証一部銘柄のうち225社の株価を使って算出する。

そのため、225社の株の多くが売られると、日経平均がドーンと下がってしまう。

なのでデイトレなどで売買される新興株とは直接的には関係ない。

実際、日経平均株価が下がっても、新興株はほとんど影響がないことも多い。

ただし「暴落」に近い大幅下落であると、その影響は新興株にも影響してくる。

しかも日経平均暴落の当日ではなく、日経平均暴落の翌日に崩れることが多い。

これは「追証売り」と呼ばれる売りが、新興市場にも波及してくるからだ。

この話を簡単に書くのは難しいが、大雑把に書くと、次のような感じで波及する。

日経平均の暴落が波及する順序（前半）

しかし実際には、大きな機関投資家は、先物と現物株の両方を売買して利ざやを稼ぐ。

簡単に言うと、先物と現物を比べて、高い方を売って、安い方を買えば、その差額が儲かるということだ。

これによって先物価格と、日経平均株価が互いに近づいていく。

つまり、日経225先物が大きく売られて下がると、現物株を売って先物を買う動きが出るのだ。

日経平均株価が大暴落しても、新興株にはすぐには影響しない。

しかし全く影響がないかというと、そういうわけではなく、翌日に来る。

日経平均株価の暴落というのは、まず日経225先物から始まる。

最初に何らかの原因で、日経225先物が大量に売られ、先物価格が大幅に下落する。

先物が、どんどん下がれば、現物株もどんどん売られるので、日経平均もどんどん下がっていく。

そうして株価がどんどん下がると、リスク回避の売りも増え始める。

また「追証（おいしょう）売り」も出てくる。

信用取引している投資家は、保証金を積んで株を売買しているが、株価が下がって含み損が出ると、その分の保証金を追加しないといけない。

この追加の保証金が、追証だ。

追証を追加する余裕がある人は良いが、たいていの場合は追証を避けるため、保有株を売ったり、建玉のポジション調整をする。

株というのは、騰がれば買い下がれば売りだから、下がってる株はさっさと手じまい売りして、保有株や建玉を減らすわけだ。

この追証、翌日の午後3時までに、建玉を減らすか入金が必要になる。

そのため、日経が大暴落した場合、追証売りが翌日に出てくる。

個人投資家は、東証一部株も新興株も売買しているから、利確できるモノはどんどん利確して、身軽になろうとするのだ。

こうなると、株を買う人が減って、さらに株価を支える要素がなくなる。

さらにそれを見越して、カラ売りで稼ごうという投資家も増える。

なので日経平均が暴落した翌日は、新興株の暴落にも注意が必要だ。