日経平均大暴落しても、新興株は関係ない?

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日経平均株価が大幅下落するとき、直接的に影響を受けるのは、東証一部銘柄だ。

 

日経平均は東証一部銘柄のうち225社の株価を使って算出する。

 

そのため、225社の株の多くが売られると、日経平均がドーンと下がってしまう。

 

なのでデイトレなどで売買される新興株とは直接的には関係ない。

 

実際、日経平均株価が下がっても、新興株はほとんど影響がないことも多い。

 

ただし「暴落」に近い大幅下落であると、その影響は新興株にも影響してくる。

 

しかも日経平均暴落の当日ではなく、日経平均暴落の翌日に崩れることが多い。

 

これは「追証売り」と呼ばれる売りが、新興市場にも波及してくるからだ。

 

この話を簡単に書くのは難しいが、大雑把に書くと、次のような感じで波及する。

 

日経平均の暴落が波及する順序(前半)
日経225先物が大量に売られる↓日経225平均の値がさ株が売られる↓日経225平均が大きく下がる↓他の東証一部銘柄も、連れ安で売られる↓信用取引で、追証が発生する
日経先物というのは、指数取引なので、現物株を直接的には売買しない。

 

しかし実際には、大きな機関投資家は、先物と現物株の両方を売買して利ざやを稼ぐ。

 

簡単に言うと、先物と現物を比べて、高い方を売って、安い方を買えば、その差額が儲かるということだ。

 

これによって先物価格と、日経平均株価が互いに近づいていく。

 

つまり、日経225先物が大きく売られて下がると、現物株を売って先物を買う動きが出るのだ。

 


先物売りと追証売り

日経平均株価が大暴落しても、新興株にはすぐには影響しない。

 

しかし全く影響がないかというと、そういうわけではなく、翌日に来る。

 

日経平均株価の暴落というのは、まず日経225先物から始まる。

 

最初に何らかの原因で、日経225先物が大量に売られ、先物価格が大幅に下落する。

 

先物が、どんどん下がれば、現物株もどんどん売られるので、日経平均もどんどん下がっていく。

 

そうして株価がどんどん下がると、リスク回避の売りも増え始める。

 

また「追証(おいしょう)売り」も出てくる。

 

信用取引している投資家は、保証金を積んで株を売買しているが、株価が下がって含み損が出ると、その分の保証金を追加しないといけない。

 

この追加の保証金が、追証だ。

 

追証を追加する余裕がある人は良いが、たいていの場合は追証を避けるため、保有株を売ったり、建玉のポジション調整をする。

 

株というのは、騰がれば買い下がれば売りだから、下がってる株はさっさと手じまい売りして、保有株や建玉を減らすわけだ。

 

この追証、翌日の午後3時までに、建玉を減らすか入金が必要になる。

 

そのため、日経が大暴落した場合、追証売りが翌日に出てくる。

 

個人投資家は、東証一部株も新興株も売買しているから、利確できるモノはどんどん利確して、身軽になろうとするのだ。

 

こうなると、株を買う人が減って、さらに株価を支える要素がなくなる。

 

さらにそれを見越して、カラ売りで稼ごうという投資家も増える。

 

なので日経平均が暴落した翌日は、新興株の暴落にも注意が必要だ。

 


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