2009年起点で、

日経平均株価やTOPIXが上がったり下がったりするのには、外国人投資家の存在が欠かせない。

 

外国人投資家が日本株を買うと上がるし、売ると下がる。

 

一説には、海外の資金が5〜6兆円ほど流れ込むと、日経平均が2,000〜3,000円ほど上昇し、この資金が流出すると日経平均が2,000〜3,000円ほど下がると言われている。

 

そうは言うけれど、実体はどういう感じなのか。

 

外国人投資家の資金は、どういった感じで出入りしているのか。

 

東証のデータを利用して、見て行くことにする。

 

ただ、あまり古いところからのデータを見ても参考にならないので、2009年以降を見る。

 

2009年を起点にした理由は、2007年にBNPパリパショックがあり、2008年夏にはリーマンショックがあったため、この辺りが海外の資金が一番抜けた時期だと考えられるからだ。

 

2007年から2008年には、世界の株式市場から巨大な投資資金が、国債や黄金に逃げ出してしまったので、必要最小限の資金しか、日本の株式市場には残っていなかったはず。



ということで2009年からの月次データを集計して、累計データをグラフ化してみたら、次のようになった。

 

投資部門別売買累計グラフ(2009-2017)


※クリックすると大きな図で見ることができます。
※データは投資部門別売買状況(JPX)などより作成。

 

左軸は部門別売買累計で、単位は「百万円」。

 

海外・外国人投資家の買いは、2009年の春頃から買い優勢になり、民主党の鳩山政権が誕生した翌年には、およそ5兆円の買い越しになっている。

 

さらに民主党の菅直人政権になった2010年末からは、さらに数兆円の買い越しになって、2009年初めと比べると、9兆円の資金が日本市場に流れ込んでいた。

 

後でまた述べるが、2010年末は、日本の株式市場にとって、ある大きな変化が起こっている。

 

それが「日銀のETFの買い入れ」だ。

 

日銀のETF買い入れが始まったのは、菅直人政権だった2010年末で、それ以降、年間4,500億円規模で日本株を買い支えてきた。

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